前年同月比30%減というのは衝撃的だ。タブレットへの流れを食い止めるべくリリースされた Windows 8 がタブレットへの移行を促すという皮肉な結果に終わっているのではないだろうか。
と同時に、Windows XP と 7 の完成度の高さも忘れてはならないだろう。未だに XP のシェアは全PCの数十パーセントはあるらしい。自分も、iMac に XP を入れている。特に困ったことも不満もない。98SE では連日ブルースクリーンと対面していたが XP ではほとんどない。7 に至っては会社で使っていてもハードウェアリセットをかけなければならないような自体に遭遇したことはない。これが個人がPCを買わなくなった理由の一つだろう。
また、この記事にもあるようにデジタルガジェット予算のモバイルシフトがあったのかもしれない。XP や 7 を 8 にしたからといって、できることは増えない。「動画の視聴、年賀状印刷、スマートフォンの管理程度なら今のままで十分。どうせ金を使うならタブレットを買ってみよう」と考えるのは、ライトユーザにとっては自然なことだ。
この記事で興味深かったのは、PC の出荷減少より、タブレットのシェアだ。日本市場の過半数を占めたとはいえ（全世界よりシェアは大きい） iPad は約 300 万台しかない。Apple の年間 iPad 出荷台数から考えると 10% にも満たない。多言語対応の iOS アプリでも日本語がサポートされていないことが増えてきたが、この数字を見れば納得がいく。
後、「これで iPad と互角の戦いができる」と発売前に死んだような仕様の端末を紹介した NEC (屍を重ねるNEC。＞「iPadに十分対抗できる」、NECが10.1型のAndroidタブレット端末)だが、100 万台の年間目標に対して、23.9 万台しかなかったことも覚えておきたい（国内だけで100万台と言ったわけではないが、NEC の端末が海外で何倍も売れているとは思えない）。
また、iPad のシェアは iPad mini の発売をもってしても縮小傾向ということも事実だ。2012年は iPad 3 と iPad mini というヒット商品があったのにだ。これは、タブレット市場の平均購入価格が下がっていることと競争の激化を感じさせる。さらに、2位以下のシェアも面白い。ヲタ的には日本メーカーブランドの端末など全く眼中にないが、ジャパネットとか家電量販店のプッシュ販売力の前にはスペ厨の常識など通用しないのだろうか。
2012年度通期国内タブレット端末出荷概況（MMRI）
2013.5.23
- 2012年度通期タブレット端末出荷台数は568万台（前年度比104.3％増）
- Appleが298万台／52.5％でメーカー別・OS別シェア3年連続首位を獲得
- Wi-Fiモバイルタブレット（画面8インチ未満）が急成長で市場を牽引
- 2013年度タブレット端末出荷台数は690万台（21.5％増）と予測
ＭＭ総研（東京都・港区、所長・中島 洋）は5月23日、2012年度通期（12年4月～13年3月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。出荷台数は前年度比104.3％増の568万台となり、前年度278万台から倍増した。半期別にみると、上期193万台（前年同期比82.1％増）、下期375万台（118.0％増）となった。
◆メーカー別・OS別出荷台数は3年連続でAppleが1位
2012年度通期のメーカー別台数・シェアではApple（298万台／シェア52.5％）が1位を獲得。2010年度より3年連続で1位を獲得した。2位はドコモ向け回線タブレット「ARROWSシリーズ」や同シリーズのWi-Fiモデルも投入している富士通（47.9万台／8.4％）となった。3位は下期のタブレット市場を牽引した端末の1つであるGoogleブランドのタブレット「Nexus7」を製造する台湾ASUS（エイスース）（出荷台数47万台／8.3％）。4位はKindleタブレットを3モデル投入したAmazon（34万台／6.0％）となった。
以下、5位はドコモ向け回線タブレット「GALAXY Tab7.7Plus（SC-01E）」を投入した韓国Samsung（24.5万台／4.3％）、6位は自社製品に加えてNTT東日本が提供する「光iフレーム2」を製造する東芝（24.4万台／4.3％）、7位はNTTドコモ向け回線タブレット「MEDIASシリーズ」「LifeTouchシリーズ」を展開するNEC（23.9万台／シェア4.2％）となった。
OS別にみると、iOS（298万台／52.5％）、Android（241万台／42.4％）、その他（29万台／5.1％）の順となった。iOS（Appleのみ）のシェアは2010年度シェアより22.7ポイント減少した。2012年度下期にはシェア50％を下回ったが、通期では52.5％で過半数を維持して上述の通り3年連続で1位となった。