次はGのターンか:Google、自社ブランドAndroid タブレットをオンライン直販へ。製造はASUSとサムスン (WSJ) – Engadget Japanese

 スマートフォンと違ってタブレットは Wi-Fi モデルが主流なので、通販でも困らない。実際に、自分も”新しいiPad”は Appe から通販で購入した。それどころか、iPhone 4S も通販で買ったのだが、こちらはソフトバンクショップの対応の悪さに辟易してたというのが最大の理由だった。

 キャリアを通さないことはGoogleにとってもユーザにとってもメリットは多い。Google にとっては当然として、ユーザにとっては、変なカスタマイズによる不安定さの回避やOSのアップデート対応の迅速化が期待できる。

 問題は、android端末を作っている製造メーカーや中抜きされるキャリアの反応だ。Andriod は普及率の割りに認知は低い。「iPhone ではないスマートフォン」というのが一般人の認識だ。Android を選んだわけではなく、iPhone ではない端末が Android しかないだけだ。このような意識のユーザにとっては、売り場で見た目がきれいで安い Windows 8 が出たら Android を選ぶ理由はないだろう。というか、一般人にとって OS なんて何でもいいのだ。

 これについては、同じ会社のエライさんが先日 iPhone 4S を買っていたが、未だにアップデートしていなかったことを知って感じた。その人は自宅にWi-Fiを入れていないらしい。OS のアップデートの発表を朝方に聞いて会社に行く前にアップデートする人間には考えられないが、これがこれからの平均的 iPhone ユーザの姿になるのだろう。そうして iPhone は生活必需品となり、コモディティ化していくのだろう。

 話を Android に戻す。Google が Android タブレットを直接売るようになると、ASUS 以外の端末メーカーにとっては Google は敵になる。Google の端末が売れることは自社の端末のシェアを下げることになる直結する。Android タブレットという市場でシェアを奪い合っているタブレットメーカーにとっては死活問題だろう。そうなると、Windows 8 をメインに据えることも考えるかもしれない。

 Google がなぜメーカーの逆燐に触れるようなことまでするのか良く分からない。Android でなくても Google の検索エンジンは使われるし広告も表示される。大きく水を開けられた Android タブレットへのカンフル剤だろうか(Google ブランドの強力なタブレットが発売されれば、Android タブレットの底上げになるだろう。今時 2.3 搭載のタブレットを出すようなメーカーはいられなくなるだろう)。それとも、コンテンツ流通業として Apple と Amazon に対峙するのか。楽しなぁ。対岸の山火事は大きい方が楽しいもんね(^^;

Google、自社ブランドAndroid タブレットをオンライン直販へ。製造はASUSとサムスン (WSJ) – Engadget Japanese

たびたび話題になる「Googleタブレット」について、今度は Wall Street Journal がうわさを伝えています。ソースは「詳しい筋」。いわく、Google は Android タブレットの販売を底上げするため独自オンラインストアの開設を予定しており、(他社製品と並んで) ASUS および サムスン製造の Google ブランド 独自タブレットを販売する見込み。 .

「ASUS製の Googleタブレット」説は、数週間前にも台湾の業界紙 DigiTimes がサプライヤ筋の情報として伝えています。そちらでは7インチ画面で価格199から249ドル、発売は早ければ5月など。今回のWSJ のソースはさらに、ASUSのほかにサムスン製のGoogle タブレットも登場する、また Kindle Fire のように、価格の一部を Google が負担する「ことも検討されている」としています。発表・発売時期については不明としつつ、今年のなかばとも予想される Android 5.0 Jelly Bean 前後を可能性として挙げています。

そもそも「Google タブレット」の意義についていえば、スマートフォンではAndroidプラットフォーム全体の象徴的なプラットフォームであり開発者用端末にも使われる Nexus シリーズが他社製品と共存しており、タブレットでも基準となる製品を投入して不思議はありません。Google の会長みずから、「最高のタブレット製品は今年登場」と予告する発言もありました。

また別に面白いのは、タブレットの価格を Google が一部補助 (subsidize) して安価に投入する可能性があるという点。アマゾンの 7インチ画面タブレット Kindle Fire は中身は Androidベースでありつつ、独自の本棚インターフェースで自社の Kindle書籍や映像コンテンツ、自社ストアのAndroidアプリと直結させることで、あくまでAmazonコンテンツ用の Kindle ファミリー製品として199ドル / 169ドルの低価格を実現しています。

Googleは Androidマーケットあらため Google Play でアプリ・ゲーム・動画・音楽コンテンツ販売に注力しており、うわさの「7インチでTegra 3プロセッサ、最新Androidプラットフォーム採用機」をたとえば199ドルといったインパクトのある価格で投入しAndroidタブレット市場全体の活性化を目論むことは (他社がどう受けとるかはともかく) ありえないことはではありません。

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