XPのサポート終了を受けてPC販売が消費税増税語も好調らしい。マカーな自分にはどうでもいいが、Windowsしか使えないしMacに乗り換えることができない老人をサポートしている関係上、嫌でも関わらなければならない。アップデートとアンチウィルスソフトの設定はしてある（先週帰った時にチェックしたら、OSもIEもちゃんと最新版が当たっていた）ので、セキュリティの点では大きな心配はしなくてもいい。メールのリンクを踏むことはあり得ないし、ブラウザでアクセスする先も限られている。とはいうものの、母の PC はハード的な使用限界が近づいたので、消費税特需後の投げ売りを待って買おうと思っていたのだが、この XP サポート終了と IE 脆弱性騒動のおかげで計算が狂った。
どこから XP 買い替え特需があるかと感じたかというと、消費税後もパソコンの売上堅調という記事（例「増税後も買い替え堅調 ウィンドウズＸＰ終了で県内」）と、通販ショップの納期の長期化からだ。昨年買った時には数日で届いたが、同じショップでは2週間と表示された。
Windows upadate をろくにかけたこともなかったような人間が危険性に目覚めてマシンを買い換えるというのは滑稽でしかないが、Microsoft が何年も前からアナウンスするよりダイアログを出すとか、情弱なマスコミがいい加減な情報を流して拡散したほうが人を動かすことができるというよい例だ。科学者が科学的な判断から福島の安全性と危険性を説くより、アホな漫画家や芸能人が鼻血が出たと言う方が一般人への影響は大きい。これは「錯覚の科学」でも指摘されていたことだ。次回から、Microsoft は今後、OS のサポートを撃ち切ると同時に脆弱性の発表を行うのではないだろうか。
パソコン出荷最高に…ＸＰ、増税で買い替え進む : ＩＴ＆メディア : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
調査会社のＭＭ総研が１５日発表した２０１３年度の国内パソコン出荷台数は、１９９５年に統計を取り始めてから最も多い１６５１万３０００台で、前年度に比べて９・７％増えた。
４月の米マイクロソフトの基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズＸＰ」のサポート終了や、消費増税前の駆け込み需要などで、企業の買い替えが進んだ。
１３年４～９月は前年同期比７・５％減の６９１万２０００台だったが、１３年１０月～１４年３月は２６・６％増の９６０万１０００台と大幅に伸びた。個人向けは、タブレット端末に押され前年度比１６・３％減の５９４万２０００台にとどまったが、法人向けは３２・８％増の１０５７万１０００台で、全体を押し上げた。