毎日新聞が iPad Air の苦戦を予想

2013autum-tablet やっぱり出たwww。去年の今頃、iPad mini と iPad 4 が発表された時に、「iPad の勢いはなくなった」とか言った日本メーカーの関係者がいたが、その後 iPad シリーズは数千万台を売った。タブレット市場の膨張速度が速かったためにシェアは減ったが、売上は伸びた。Android のシェアは増えたが、Android 製造メーカー一社で Apple に対向する勢力たり得たのは Samsung 一社だった。Google も Amazon も一社では iPad とは比較にならないシェアだった。

 64bit システムへの移行を「従来機と大幅な変更はない」といえるのだろうか。一般紙の認識はこの程度なのか。クロック周波数や製造プロセスの世代交代だけではない。チップとOSの両方を作っているからできる大ジャンプだ。Android が 64bit 化されるまでは最低でも2年はかかるだろうAndroid が 64bit 版を作らないとメーカーは端末の設計ができないだろうから。

 ところで、右の比較表はおかしいだろう。iPad Air の値段が高いのをアピールしたいのかもしれないが、7インチと並べるのなら iPad mini Retina だろう(それでも十分高いけど)。

 とりあえず、iPad シリーズが苦戦するかしないか、毎日新聞の予想が当たるかどうか見てみたい。まあ、「予想される」と自分は予想していないかのような逃げを売っているが、毎日新聞の記者が予想したのだ。予想したのは毎日新聞だ。覚えておこう。

アップル:新型iPad「予想通り」 苦戦も予想- 毎日jp毎日新聞
毎日新聞 2013年10月23日 19時49分(最終更新 10月23日 23時26分)
 米アップルは22日、タブレット端末「iPad(アイパッド)」の最新機種を発表した。従来機より薄くて軽い「iPad Air(アイパッドエアー)」を世界各国で11月1日に発売するほか、小型の「iPad mini(アイパッドミニ)」の後継機も11月中に投入する。急成長しているタブレット市場で、韓国サムスン電子などライバル社を引き離す狙いだが、従来機と大幅な変更はなく、苦戦も予想される。

 「アイパッドは他の製品より最もよく使われている」。アップルのティム・クック最高経営責任者(CEO)は22日、米サンフランシスコで開かれた発表会で胸をはった。

 エアーは画面の大きさ(9.7インチ)はこれまでと変わらないものの、従来機に比べ厚さが約2割薄く、重さも約3割軽くなった。データの処理速度など機能性も高めた。ミニは画面サイズが7.9インチと一回り小さい。鮮明な画質の高精細ディスプレーを新たに採用。旧機種も価格を抑えて販売を続け、商品の選択肢を増やす。

 日本では、ソフトバンクとKDDI(au)が新機種を発売し、NTTドコモも年内の発売を検討している。価格はエアーが5万1800円から、ミニが4万1900円からとなる。

 アップルは新機種で激しい世界競争を勝ち抜きたい考えだが、かつての勢いはない。アップルの2013年4〜6月期の売上高は前年同期比横ばいの353億ドル、最終(当期)利益は同2割減の69億ドルと振るわなかった。アイパッドの販売台数は14%減の1460万台にとどまり、初めて前年同期を割り込んだ。

 米調査会社IDCによると、13年4〜6月期の世界のタブレット出荷台数のシェアは、アップルが32.4%で、2位のサムスン(18.0%)を引き離し首位を維持。しかしアップルのシェアは前年同期の60.3%から大幅に落ちている。

 これに対し、サムスンは幅広い価格帯や画面サイズの製品をそろえ、アップルを追い上げる。米アマゾン・コムも低価格の「キンドル・ファイア」の売り上げを着実に伸ばしている。一方、米マイクロソフトが携帯端末部門を買収する予定のフィンランドのノキアは22日、初のタブレット端末の発売を発表。マイクロソフト自身も同日、タブレットの新製品「サーフェス2」の販売を開始するなど、競争は一段と激化している。
 市場がアップルに期待しているのは、10年にアイパッドを発売して以来途絶えている、従来にはない革新的な製品だ。新機種については「従来の延長線上で、事前の予想通りの製品にとどまった」(米アナリスト)との受け止めが強く、同日のアップルの株価もやや下落した。消費者の購買意欲が高まる年末商戦でシェアを回復できるかは見通せない。

 IT業界では、眼鏡や時計など身につけることができる端末に注目が集まっており、グーグルは眼鏡型端末の開発を進めている。米ウォールストリート・ジャーナル(電子版)は22日、マイクロソフトも眼鏡型端末を試作していると報じた。アップルは腕時計型端末「iWatch(アイウオッチ)」の開発を進めているとされ、新分野での展開に注目が集まっている。【横山三加子、ワシントン平地修】

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