トレーニングジムに通っているというだけでスポーツウェアの着用頻度が高いことは間違いない。自己顕示欲の強弱や異性へのモテたい意識の有無にかかわらず、それなりに人がいる狭い空間に行くというだけで、一般社会人の身だしなみとしての服装への配慮はするだろう（実際に、自分が通っているところでも、非常識な人はいないし、高齢の人でもちゃんとしたウェアやシューズを使っている）。中学校のときのジャージという訳にはいかないし、スーパーのワゴンに置いてあるスニーカーでもないだろう（実際はそれでも困らないが）。
また、企業としてはこちらのほうが重要かもしれないが、ジムに通っているということは、月々体を動かすためだけに1万円近い会費（都心部ではもっと高いだろう）を払えるだけの可処分所得を持っていることも示している。
これに、年齢・性別・活動地域等の個人情報が加われば広告の効率は上がる。フィットネスクラブやフィットネス・トラッカーアプリのメーカーが持っている情報だ。これらと協業できたら更に効率の良いアプローチが取れるだろう。自分のようなバナー広告が効かない人間ですら、Reebok の割引きキャンペーンでシューズを買った。ターゲットを絞ってその趣味指向にあった広告なら、時にユーザのメリットにもなる（Reebok zPrint 3D は65%引きだった）。
ATRAVA や Runkeeper はシューズ別の走行距離も記録される。これなどはシューズメーカーにとって貴重な情報だろう。
どこのメーカーでも直販サイトでは会員登録をしている。これと実際の使用履歴が結びつけばターゲットを絞った広告やサービス提供が行えるはずだ。
もちろん、IoTデバイスを組み込んだウェアやシューズ、フィットネス・トラッカー（ランニングウォッチやスマートウォッチも含む）というビジネスも考えられる。これをうまくやれば STRAVA などと連携する必要はなくなる。ただし、NIKEや New balance の現状のアプリでは STRAVA には太刀打ちできない。もっと本気でやらないと。NIKEはAppleと提携してきたアドバンテージが有るはずだし、大資本とアスリートをサポートするという経験があるのに。
ホントはもっともっとかきたいことはあるが、収束できないのでコンセプトだけ提示して終わる。