日本法人

先日 SMITH というメーカーのアイウェアを買った。セットに入っていない色のレンズを欲しいのだが手に入らない。マイナーなマイナーなメーカーなので取り扱っているショップが少ないし、オークションにも出ていない。そしてなにより問題なのが、日本法人の公式サイトでも購入することができないことだ。

axisの商品説明のページには「15種類の交換レンズに対応」と書いてある。が、axis用のレンズについてなんの案内もない。さらに、アメリカのサイトでは lifetime warranty を売り物にしているのに、日本法人は1年保証だ。しかも、製造上の瑕疵についてだけだ。

日本に法人を作るなら本国と同レベルのサービスを行うべきだ。日本法人が有るために、アメリカから直接買った時より条件が悪くなるのなら、一体なんのための日本法人だと問い詰めたい。

ボッタクリの輸入業者が介在してユーザが不利益を被らないようにするために現地法人を作るのだろう。それが本国の倍以上の定価を設定し、ユーザサポートは本国より遥かに劣るものしか提供しないなら、存在価値はゼロだ。

日本法人が見当たらないマイナーなメーカーは安い。BBB やAXLAYはツール出場チームに供給しているようなメーカーなのに、通販価格は1万円前後で本国サイトに示された価格と大差が無い。市場価格は多少安いかもしれないが、日本法人が絡むよりはましだろう。

高価格を維持するなら、スペアレンズやスペアパーツの供給を行なって、正規ショップから購入したユーザについては永久保証すること。並行輸入や国外で購入したユーザについては有償修理することが必要だ。それができないなら、並行輸入プラスアルファ程度の価格にすべきだろう。

こんな初歩的なことでまえにも腹を立てたことが有った。大昔のアップルコンピュータジャパンだ。金のあるユーザはアメリカに行って買っていた。その方が、交通費を入れても安く上がったからだ。

もちろん、アイウェアではこのようなことは起こらないが、本国と日本との実売価格の倍率は同程度だ。この価格差はSMITHだけのものではなくスポーツ用アイウェアの代名詞となっているオークリーでも同じだ。

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