ここで何回も書いた android の問題点だ。インセンティブに欠けるという意見はあるが、こういうメーカーの態度を見れば自分なら「android やめとこ」と思うだろう。今使っている android 端末（XOOM、IDEOS U8150）はメインではないので気にしないが、メイン端末が購入後半年もしないうちに出るアップデートが受けられなかったら、「二度と android 端末買わない」と思うだろう。
しかし、ガラケーからスマートフォンを買ったユーザはそんなことには無頓着だということを思い知らされた。その人はデザインから au の iida 端末を使っているが、android マーケットを起動しようとしたら初使用時の確認が表示された。つまり、購入後2ヶ月くらい経っているのに android マーケットに一度もアクセスしていなかったのだ。わけも分からずアプリをダウンロードするのも危険だが、スマートフォンなのにアプリをダウンロードしないのも問題だ。セキュリティアップデートがあっても適用されないからだ。これは au が OS をアップデートするか否かは別として、アップデートが適用されないということを意味する。そして、そんな端末でもブラウザでネットアクセスは出来るのだ。無防備な状態でモヒカンが跋扈するインターネットにアップデートされていない windowsXPにIE6でアクセスするようなものだ。危険なのは本人にその意識がないことだ。来年は android 2.2 や 2.3 g端末を標的にした攻撃が仕掛けられる年になるだろう。
グーグル（Google）は、今年5月に開催した開発者向けイベント「Google I/O developers conference」で、AndroidのOSアップデート配布を円滑化するための取り組みとして「Google Update Alliance」の設立を発表。ハードウェアメーカー各社や米国の携帯通信事業者らも参加するこの取り組みを通じて、グーグルは5月以降にAndroid端末を購入したユーザーが18か月の間、OSのアップデートを受けられるようにすると宣言していた。
ところが、同OSの最新バージョン「Ice Cream Sandwich」（Android 4.0）が発表されて約2ヶ月が経過した現在でも、同OSへのアップデートに関して参加各社の対応がまちまちだという。
AndroidはiOSやWindows Phoneと異なり、各端末メーカーが最低限守るべきハードウェア規定がなく、アップデートが実施されるか否かはメーカーや通信事業者次第というのが現状。また、各メーカーや通信事業者がコードをカスタマイズできるのがAndroidの特徴だが、カスタマイズされた端末にアップデートを実施するのは手間も時間も余計にかかる。そのため、メーカーや通信事業者らはそのコストをアップデートに費やすより「新しい端末の販売に費やしたいと思うだろう」とPCMAGおよびZDNetは指摘している。またZDNetは、通信事業者からしてみれば、アップデートの実施の有無にかかわらず、長期契約を結んだ顧客が離れる可能性は低く、アップデートを実施するインセンティブに欠けるとも指摘している。
PCMAGは各メーカーや通信事業者に、アップデートの実施予定などをたずねたが、「さまざまな条件を加味して検討する」と回答したサムスン（Samsung）、「グーグルと協力しながらアップデートを進めるが、まだ公開できる情報はない」と回答したTモバイル（T-Mobile USA）など、時期や端末を明確にしない回答が目立ったという。
競合するiOSなどにくらべて、新バージョンの投入周期が短いAndroidではその分OSバージョンの違いによるいわゆる「フラグメンテーション」が起こりやすいとの指摘が以前から出されているが、この問題は最新OSへのアップデートを享受できないユーザーへの不利益のほか、アプリ開発者の負担増加にもつながりかねない可能性がある。
【参照情報】
・Google’s Android Update Alliance Is Already Dead – PCMAG
・Why your Android handset probably won’t get an upgrade to Ice Cream Sandwich – ZDNet
・Google Android Update Alliance With Telecommunication Companies Starts To Fizzle – Pulse2
・【図・グラフ】OSアップデートから取り残されるAndroidスマートフォン
・サムスンとグーグル、「Galaxy Nexus」を発表 – 「Ice Cream Sandwich」搭載